#人材育成
2025/07/10

研修管理システムとは?導入のメリットや3つの機能、活用方法を解説

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社員教育やスキルアップの重要性が高まる中、多くの企業が注目しているのが研修管理システムです。

従来のような紙や表計算ソフトによる研修運営では、進捗の可視化や効果測定に限界があり、担当者の負担も大きくなりがちです。

研修管理システムを導入することで、研修の計画・実施・評価を一元的に管理でき、効率的で質の高い人材育成が可能になります。

本記事では、研修管理システムの基本機能や導入メリット、活用のポイントをわかりやすく解説します。

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研修管理システムとは?

研修管理システムとは、企業や組織が社員教育・研修を効率的に計画・実施・管理するためのツールです。受講者の進捗状況や成績、研修のスケジュール、教材などを一元管理でき、管理者の業務負担を軽減します。

主な機能には、以下があります。

  • 研修計画の作成と配信

  • 受講者の進捗・成績管理

  • アンケートやテストの実施

  • eラーニングとの連携

これにより、教育の質を高めながら、効率的で継続的な人材育成が可能になります。特に従業員数が多い企業や拠点が複数ある場合に有効です。

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研修管理システムが必要な理由

研修管理システムが必要とされる理由は、人材育成を効率的かつ戦略的に行うためです。

企業にとって従業員のスキル向上やコンプライアンス研修は欠かせない取り組みですが、従来の手作業による管理では、進捗状況の把握や実施内容の統一、受講履歴の記録などに多くの手間と時間がかかります。また、研修の効果測定や改善にも限界があり、属人的な運用になりがちです。

そこで研修管理システムを導入することで、研修の計画・実施・評価を一元管理でき、受講状況や成績の可視化、進捗のリアルタイム把握が可能になります。

これにより、担当者の業務負担を軽減しつつ、研修の質を高め、企業全体の人材育成を加速させることができます。データにもとづいた人材戦略の立案も行いやすくなり、結果として組織力や生産性の向上にもつながります。

研修管理システム導入の3つのメリット

研修管理システムは、業務の効率化だけではなく、人材育成の質を高める強力なツールです。煩雑な管理から解放され、成果の見える教育が可能になります。

ここでは、導入によって得られる代表的な3つのメリットとその活用法をわかりやすく解説します。

<研修管理システム導入の3つのメリット>

  • 研修業務の標準化と効率化の推進

  • 研修の成果を客観的なデータに基づいて定量的に分析できる体制の構築

  • 地理的に離れた拠点やリモートワーク環境下でも一貫した質の高い教育の実現

研修業務の標準化と効率化が進む

研修管理システムを導入するメリットのひとつは、研修に関わるさまざまな業務が標準化され、大幅に効率化される点です。

例えば、研修の計画立案、受講者の募集と登録、日程調整、研修資料の配布、リマインダーの自動送信、さらには出欠管理やアンケートの実施と集計といった一連の作業は、これまで多くの時間と手間を要していました。

研修管理システムでは、これらの定型的な業務の多くを自動化し、一元的に管理することが可能です。これにより、担当者ごとの作業のばらつきやヒューマンエラーが減り、業務全体の品質が向上します。

結果として、研修担当者の方々は煩雑な事務作業から解放され、研修内容の企画・改善や、受講者一人ひとりへの丁寧なフォローアップといった、より戦略的で付加価値の高い業務に時間とエネルギーを集中できるようになるのです。

研修の成果を定量的に分析できる

研修管理システムの導入は、研修の成果を客観的かつ定量的に分析するための強力な基盤を構築します。システムには、eラーニングの受講進捗、テストの得点、課題の提出状況、研修後のアンケート回答といった多様な学習データが自動的に蓄積されます。

これらのデータを活用することで、従来は感覚的に捉えがちだった研修の効果を、具体的な数値やグラフで可視化し、多角的に評価することが可能になります。例えば、コースごとの受講者の理解度や満足度を正確に把握したり、研修前後のスキル変化を比較したりすることで、プログラムの問題点や改善点を具体的に特定できます。

さらに、これらの分析結果は、研修内容の質的向上だけではなく、研修の投資対効果を測定し、経営層へ具体的な成果を報告する際の客観的な根拠としても活用できます。

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多拠点・リモート環境でも一貫した教育ができる

クラウド型の研修管理システムを活用することで、地理的に離れた複数の拠点を持つ企業や、リモートワークを積極的に導入している企業でも、全従業員に対して一貫した質の高い教育機会を提供することが容易になります。

インターネット環境さえあれば、従業員はオフィス、自宅、外出先など、場所や時間を選ばずに、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットからも研修コンテンツにアクセスし、自身のペースで学習を進めることが可能です。

本社で企画・作成された最新の研修プログラムや教材を、システムを通じて全拠点・全対象者へ均一かつ迅速に配信できるため、教育内容の標準化と品質の担保が実現します。また、各拠点や個々のリモートワーカーの学習状況を一元的に把握し、適切なサポートを提供できるため、教育格差の是正にもつながります。

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研修管理システム導入の3つのデメリット

研修管理システムは人材育成を効率化する便利なツールですが、導入には注意すべき点もあります。事前にデメリットを理解し、適切な対策を講じることで、導入後のミスマッチを防ぎ、システムの効果を最大化できます。

主なデメリットと対策のポイントは以下の通りです。

<研修管理システム導入の3つのデメリット>

  • 発生する初期費用と継続的な運用コスト、その計画と評価の重要性

  • システム活用が利用者のITスキルに左右される可能性と、そのサポート策

  • システム導入だけでは成果に結びつかない理由と、効果的な運用の秘訣

初期費用と運用コストが発生する

研修管理システムの導入には、システムの購入や設定、カスタマイズ、既存データからの移行などに伴う初期費用が必要です。

また、クラウド型サービスの場合は月額または年間の利用料金が、オンプレミス型の場合はサーバー維持管理費や専門スタッフの人件費といった運用コストが継続的に発生します。これらの費用は、選択するシステムの機能や規模、サポート内容によって大きく変動するため、事前に詳細な見積もりと予算計画が不可欠です。

対策としては、まず自社に必要な機能を厳選し、過剰な投資を避けることが重要です。多くのシステムで提供されている無料トライアルを活用して費用対効果を慎重に見極めたり、初期費用を抑えられるクラウド型や、段階的に機能を拡張できるプランを選択したりすることも有効な手段となります。

利用者のITリテラシーに依存する部分がある

研修管理システムを導入しても、その機能を十分に活かせるかどうかは、システムを操作する管理者や研修を受ける従業員の方々のITスキルに左右されることがあります。

特に多機能なシステムの場合、操作が複雑に感じられたり、新しいインターフェースに慣れるまで時間がかかったりすることも少なくありません。これにより、一部の機能しか使われなかったり、受講者がeラーニングの操作に戸惑って学習意欲を削がれてしまったりする可能性にも考慮が必要です。

この課題への対策としては、まずシステム選定時に、誰にとっても直感的でわかりやすい操作性の高いシステムを選ぶことが基本です。導入時には丁寧な操作研修を実施し、図解入りの簡易マニュアルやFAQを整備することも有効です。

また、社内に問い合わせ窓口を設置したり、ベンダーのサポート体制が充実しているかを確認したりすることも、安心して利用できる環境作りに繋がります。

システムを導入しただけでは効果が出ない

研修管理システムは、あくまで人材育成を効率化し、その質を高めるためのツールです。そのため、高機能なシステムを導入したからといって、自動的に研修の成果が上がったり、全ての人材育成課題が解決したりするわけではありません。

導入目的が曖昧であったり、提供する研修コンテンツの質が低かったり、運用体制が整っていなかったりすると、せっかくのシステムも十分に活用されず、期待した効果を得られないことがあります。この状況を避けるためには、まず「何のためにシステムを導入するのか」「どのような成果を目指すのか」といった明確な目標を設定することが不可欠です。

その上で、目標達成に繋がる質の高い研修プログラムを企画・準備し、システムをどのように運用していくかの計画を具体的に立てる必要があります。導入後も、定期的に利用状況や研修効果を測定・分析し、その結果に基づいて改善を重ねていく姿勢が成功の鍵です。

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研修管理システムの3つの機能

研修管理システムは、研修運営を効率化し、戦略的な人材育成を支える多機能ツールです。担当者の負担軽減と従業員の学習効果向上を同時に実現できます。

これらの機能を効果的に活用することで、研修担当者様の業務負担を軽減するだけではなく、従業員一人ひとりの学習効果を高め、組織全体のスキルアップを促進することが可能です。

自社の課題解決や目標達成にどの機能が役立つか、ぜひ照らし合わせながらご覧ください。

<研修管理システムの3つの機能>

  • 研修の計画から受講者の情報までを一元的に管理する機能

  • 研修効果の測定や改善に役立つアンケート・テストの実施と自動集計機能

  • 従業員のスキルやキャリアに合わせた個別最適化された研修プランの設計機能

研修のスケジュール管理と受講者の一括管理

研修管理システムが提供する重要な機能のひとつに、研修の企画段階から実施に至るまでのスケジュール管理と、研修に参加する受講者情報の一括管理があります。

例えば、年間や月間の研修計画にもとづき、個々の研修コースの開催日時、場所、担当講師、定員などをシステム上で簡単に設定し、カレンダー形式で一覧表示できます。

また、受講を希望する従業員の申し込み受付から承認、キャンセル処理、受講確定の通知メール送信までを自動化し、研修担当者の連絡業務の負担を大幅に軽減します。さらに、従業員の所属部署や役職、必要なスキルといった情報に基づいて受講者をグループ分けしたり、個々の受講履歴や資格取得状況を一元的に管理したりすることも可能です。

これにより、常に最新の正確な情報をもとに、効率的でミスのない研修運営が実現できます。

アンケート・理解度チェックの実施と集計

研修の効果を正確に把握し、継続的な改善につなげるためには、受講者からのフィードバック収集や学習内容の理解度測定が不可欠です。

多くの研修管理システムには、オンラインアンケート機能やテスト機能が搭載されています。研修後には、満足度や内容の有用性、改善点などを問うアンケートを簡単に作成・配信し、回答結果をリアルタイムで自動集計できます。

自由記述の意見もキーワードで整理できるなど、分析の手間を省けます。また、eラーニングの各章終了時や集合研修後に、オンラインで理解度を確認するテストを実施し、自動採点することが可能です。

受講者はその場で結果を確認でき、管理者は全体の正答率や誤答傾向を把握して、教材の改善点やフォローアップが必要な受講者を特定するのに役立てることができます。

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スキルや職種ごとの研修プラン設計

画一的な研修ではなく、従業員一人ひとりの能力やキャリア目標に合わせた育成を行いたいというニーズに応えるのが、スキルや職種に応じた研修プランの設計機能です。

研修管理システムでは、各従業員の現在のスキルレベル、これまでの研修受講履歴、保有資格、さらには自己申告によるキャリア目標などの情報を基に、強化すべき能力や次に受講すべき研修を推奨するラーニングパスを作成できます。

たとえば、新任管理職向けにはリーダーシップ研修や労務管理のeラーニング、部下指導のOJT記録などを組み合わせた育成プランを、ITエンジニア向けには特定のプログラミング言語の習得コースやプロジェクト管理の資格対策講座を、といった形で体系的な学習計画を提示します。

これにより、従業員は自律的にスキルアップに取り組みやすくなり、企業は戦略的に人材を育成できます。

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研修管理システム導入の4つの注意点

研修管理システムの導入を成功させるには、事前の注意点をしっかり把握し、計画的に対応することが重要です。導入の初期段階から運用まで適切に進めることで、失敗リスクを抑え、効果的な活用が可能になります。

以下では、特に注意すべき4つのポイントとその対策を、初心者にも分かりやすく紹介します。

<研修管理システム導入の4つの注意点>

  • 自社の研修の進め方や運用ルールと、導入システムの機能が合っているかの確認

  • システムを自社の要望に合わせて改修する場合の、必要な範囲と費用の事前把握

  • 導入決定後の、社内での周知徹底と利用を促すための計画的な準備

  • 従業員の個人情報や社内データを守るための、セキュリティ対策や法令遵守の確認

自社の研修方針や運用フローとシステム機能の整合性を確認する

研修管理システムを選ぶ際、まず最も重要なのは、自社がどのような研修方針を持ち、日々どのように研修業務を運営しているか、その実際の流れとシステムが提供する機能がしっかりと合致しているかを確認することです。

たとえば、eラーニングを主体とするのか、集合研修との組み合わせを重視するのか、受講申し込みや承認のプロセスはどうか、といった現状を明確にしなければ、最適なシステムは見つかりません。もしシステムの機能が自社のやり方と大きく異なる場合、導入しても現場が混乱したり、結局使われない機能が多くてコストが無駄になったりする可能性があります。

対策としては、まず自社の研修の目的、対象者、内容、運営方法を具体的に洗い出し、それらを実現するために本当に必要な機能は何かを明確にすることが大切です。そのうえで、複数のシステムを比較検討し、デモや無料トライアルを通じて実際の操作感や適合性を確かめましょう。

必要なカスタマイズ範囲とコストを事前に把握する

多くの研修管理システムは豊富な標準機能を備えていますが、企業によっては独自の評価項目や特別なレポート形式、既存の人事システムとの特殊なデータ連携など、標準機能だけでは対応しきれない要望が出てくることがあります。

このような場合にシステムのカスタマイズが必要となりますが、その対応可能な範囲、追加で発生する費用、開発にかかる期間を契約前に正確に把握しておくことが重要です。安易なカスタマイズは、予想外の追加コストや導入スケジュールの遅延を招くだけではなく、将来的なシステムのバージョンアップ時に問題が生じたり、保守運用が複雑になったりするリスクも伴います。

対策としては、本当にそのカスタマイズが不可欠なのか、システムの標準設定の範囲で工夫できないか、あるいは運用方法を見直すことで対応できないかをまず検討しましょう。どうしても必要な場合は、複数のベンダーに要件を伝え、詳細な見積もりと開発計画、その後の保守体制についてもしっかり確認することが肝心です。

導入後の社内浸透・利用促進まで計画しておく

高機能で自社のニーズに合った研修管理システムを選定できたとしても、実際に研修担当者や従業員の方々がそのシステムを積極的に使ってくれなければ、期待した効果は得られません。新しいシステムを導入する際は、操作方法の習得だけではなく、従来のやり方からの変更に対する心理的なハードルも存在します。

そのため、システムを導入する計画と同時に、社内への周知徹底、分かりやすい操作トレーニングの提供、継続的な利用を促すための働きかけといった、導入後の浸透・利用促進策までを具体的に計画しておくことが成功の鍵となります。

例えば、導入の目的やメリットを丁寧に説明する説明会を実施したり、各部署に推進役となるキーパーソンを置いたり、活用事例を共有したりするのも有効です。

また、導入後も利用者からの質問や要望に応えるサポート体制を整え、定期的に利用状況を分析し改善を図ることで、システムを形骸化させずに活用し続けられます。

セキュリティ・個人情報保護への対応状況を確認する

研修管理システムでは、従業員の氏名や所属、連絡先といった基本的な個人情報はもちろん、研修の受講履歴、テストの成績、上司からの評価など、慎重に扱うべき情報が扱われます。

これらの情報が万が一外部に漏洩したり、不正にアクセスされたりした場合、従業員個人だけではなく企業全体にとっても深刻な問題に発展しかねません。そのため、導入を検討しているシステムのセキュリティ対策が十分に堅牢であるか、また個人情報保護法などの関連法規を遵守しているかを厳格に確認することが不可欠です。

特にクラウド型のシステムを利用する場合は、データが社外のサーバーに保管されるため、提供ベンダーのセキュリティ管理体制や認証取得状況、データの暗号化技術、アクセス権限設定の柔軟性などを詳細に調査し、契約内容もしっかりと確認する必要があります。

おすすめの研修管理システム「HRBrain ラーニング」

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「HRBrain ラーニング」の特徴は、以下の通りです。

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  • クラウド型のため、リモート環境でも柔軟に運用可能

  • 受講者のスキルや役職に応じた研修プランを個別に設計可能

  • アンケートやテストの実施・自動集計機能により成果を見える化

また、資料請求で実際の画面イメージや活用事例も確認できるため、導入前の比較・検討にも最適です。煩雑な研修業務をスマートに変えたい方は、ぜひ「HRBrain ラーニング」の資料をチェックしてみてください。

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研修管理システムの導入で、戦略的な人材育成を実現しましょう

研修の質を高め、業務効率を劇的に改善したいとお考えなら、研修管理システムの導入を検討しましょう。従業員の進捗状況や成績をリアルタイムで把握でき、教育内容の標準化と効果測定を一元化できます。

拠点が複数ある企業やリモートワークが進む今こそ、誰もが平等に学べる環境を整えることが重要です。煩雑な手作業から解放され、戦略的な人材育成が可能になるシステムは、組織力強化にも直結します。

導入のメリットや活用方法を理解し、自社に最適な仕組みを整備していきましょう。

株式会社HRBrain 宮本幸輝
宮本 幸輝
  • 株式会社HRBrain コンサルティング事業部 組織・⼈事コンサルタント

大学卒業後、コンサルタント企業に入社し、大手家電メーカーや製薬企業に人材マネジメントや研修を提供。また50名〜500名規模企業への⼈事評価制度構築⽀援など組織開発領域を幅広く携わる。

その後、医療業界のネットベンチャー2社のジョイントベンチャーの立ち上げに携わり、自社組織の開発にも貢献。

総合経営コンサルティング会社に移り、50名の⽼舗企業からベンチャー企業、IT(2000名)規模の⼈事制度構築⽀援を複数経験。その他にも経営戦略コンサルや⼤⼿⽯油卸企業の店舗組織変⾰プロジェクトにも参画。

現在は、HRBrain コンサルティング事業部で組織人事コンサルタントとして活躍中。
人事戦略策定から人事評価制度コンサルティング領域まで年間約20社以上を支援する。

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